事例１ 外食系フランチャイズチェーンＡ社様

〜定期的な情報共有で新入社員間のコミュニケーションが活性化〜

企業規模

資本金２０億円

導入のきっかけ

全国展開しているため、新入社員は、３ヶ月間の研修後、それぞれの店舗に配属されると、なかなかコミュニケーションが取り合えない状況だった。
困ったことがあっても誰にも相談できず、退職してしまう新入社員が続出。
お互いに定期的に話し合える場が必要になる。

導入方法

新入社員のトレーニング担当者がファシリテーターとなり、電話会議システム（ブリッジ）を用いて、月３回、情報共有会議を実施。
効果的な会議運営ができるよう、最初の１ヶ月間は集中的にファシリテーション・トレーニングを行った。

導入効果

新入社員間の定期的な話し合いの場を設けたことで、互いの体験談から成功例、対処法を学び合い、翌日の業務にすぐ生かすことのできる環境が作られた。
また、新入社員のトレーニング担当者から店長に対して定期的に状況を報告することで、店長が、配置換えやメンタリングで新入社員をケアするなど、退職に至る前に会社側にて改善策を実施できるようになった。

事例２　精密機器販社Ｂ社様

〜電話による情報共有会議で出張費用削減＆スピード向上〜

企業規模

資本金３億円

導入のきっかけ

月１回開催する営業所長会議のために、首都圏近郊の営業所から各営業所長が東京の本店に集合していたが、業績の更なる向上に向け、費用削減のための施策が必要となる。

導入方法

従来の営業所長会議の中には、
1.情報共有
2.今後の方向性決定
という二つの目的が含まれていたが、そのうち、情報共有の部分については電話会議システム（ブリッジ）を用いて、２週間に１回の頻度で会議を実施。

導入効果

東京の本店に出張する営業所長会議が月１回から四半期に１回へと減り、出張費用が大幅に削減された。一方で、電話会議システム（ブリッジ）による２週間に１回の会議開催で、情報を共有する機会が２倍になり、スピードが向上した。